PC-Webzine "from DIS" (2022年)

コロナ禍でテレワークを実施する企業が増えたことで、「Microsoft 365」をはじめとするクラウドサービスの需要が高まっている。それに伴い、増加傾向にあるのがクラウドサービスを狙ったサイバー攻撃だ。Microsoft 365もサイバー攻撃の標的とされており、被害に遭う企業も少なくない。そうしたMicrosoft 365を狙うサイバー攻撃から企業を守るのが、メールセキュリティソリューション「Vade for M365」だ。

高千穂交易は、1952年の創立以来、“創造” を事業活動の原点に据えながら、世界の最先端技術や製品を発掘し、国内市場に向けて提供を行う技術商社だ。市場のニーズを的確につかむマーケティング力と顧客の要望に見合った製品の提案、充実したサポート体制によって、多くの企業の信頼と評価を獲得している。「ただ製品を輸入・販売するのではなく、技術的な付加価値を付けて提供するのが当社の強みです。全社員の約4割をエンジニアが占めており、コンサルティングから商品のカスタマイズ、アフターフォローまで高い技術力でお客さまをサポートします」とプロダクトチーム 小島浩史氏は話す。

そんな同社が、2020年7月にフランスのVade Secure（ヴェイド・セキュア）と販売代理店契約を締結し、新たに提供を開始したのが、Microsoft 365に特化したSaaS型のメールセキュリティソリューション「Vade for M365」だ。

「Vade Secureは、ISP ／電気通信事業者向けビジネス、販売チャネル経由の法人向けビジネス、セキュリティベンダーへのOEM技術提供ビジネスの三つを軸に事業展開するセキュリティベンダーです。ISP ／電気通信事業者向けビジネスでは、日本携帯事業者や海外大手通信事業者を顧客に持ち、そうした事業者がコンシューマー向けに展開するメールサービスのセキュリティ技術を提供しています。世界76カ国、 10億個以上のメールボックスを保護しており、 Vade for M365の脅威の検出には、これらのメールボックスから集めたデータを基に構築したAIエンジンが活用されています」（小島氏）

当然のことながら、Microsoft 365 にも「Exchange Online Protection」（EOP）というメールの保護機能が搭載されている。しかし、EOPは既知のスパムやマルウェアなどには有効だが、新種や亜種のマルウェアといった未知の脅威は防ぎきれないケースが多く、サイバー攻撃の標的になりやすい。そうしたEOPの脆弱性を補完して強固な多層防御を実現するのがVade for M365だ。ポリモーフィック型というプログラムのコードを変化させながら自己複製を行う未知のマルウェアを特定する「振る舞い検知」や偽装ドメインによるなりすましを検知する「スピアフィッシング対策」などさまざまな機能を備えている。検出した脅威の詳細は日本語対応のダッシュボードで確認できる。

第2営業チーム 江間圭晃氏はVade for M365の特長について「スマートパターン」「人間知能」「人工知能」の三つを挙げる。「Vade Secureが長年培ってきたデータに基づく行動アルゴリズム（スマートパターン）を使用したフィルタリング。ヨーロッパ／北米／アジアの3拠点に設置された専門のエンジニア（人間知能）が24時間対応するSOCセンター。機械学習や自然言語処理といった人工知能。これら三つの仕組みであらゆる脅威を強固に防御します」

続けて、「Vade for M365は、利用者の環境や設定を変更することなく、Microsoft 365とのAPIでの連携で容易に導入が可能となります。 15日間の無料トライアルがありますので、まずは体験を通してVade for M365の魅力を広める活動から進めていきます」と江間氏は意気込みを語った。